報告、というより追補談、という感じでお読みくださいませ。
ご参加の方には、ありがとうございました。
午後１時過ぎより４時過ぎまで、たっぷり３時間があっという間に感じられたのは、皆さんのご熱心な好奇心と向学心の賜物と深く感謝しております。
では、ご参加が叶わなかった方への情報共有も兼ねた、ご報告を僭越ながら・・・。
サロンは、今話題の映画「新聞記者」から始まりました。
実はちょうど観たところでしたので、冒頭はこの話で行こうと目論んでいたら、ご参加の皆さんから自然にこの映画の話題となり、内心驚きながらのスタートでした。
この作品、原案となった東京新聞望月衣塑子記者の同名著書を読むと、本から映画へはその内容に大きなジャンプがあることがわかります。
それは、現実のモデルとして悪役側の主舞台とされた内閣府の内調（内閣情報調査室）の事ですが、本の方ではほとんど触れられていません。おそらく著者としてもそれを主眼にする意図は少なく、内調について予備知識のない方にはむしろ違和感だったりフィクション感を強められたりされたのではないかと思います。
（その読みから当事者たる政権与党あるいは内閣府からの圧力が思ったほどでなく、上映が継続されているのかもしれません。もっともそんな圧力があればそれこそ大きな藪蛇で、作り手側の策にハマったも同様の結果になっていたのでしょうが）
でも、これも陰謀論のひとつかどうかわかりませんが、映画で描かれていた内調の姿は当たらずと言えども遠からずだと思います。
私の場合、そもそも陰謀論への入り口が37年前の落合信彦氏の世界の諜報機関の話を主とした著書でしたから、内調の存在はかなり以前から知っていました。なので例の文科省の前川喜平元事務次官のスキャンダルが出た時も、すぐにこの機関の仕業だなと気づきましたし、それ以前に第二次安部政権発足後半年あたりまでの主に外交活動を見ると、とても安倍総理自身の戦略とは思えず、もしやこの機関の室長である北村滋が黒幕か？との思いをかなり強く持っておりました。
ゆえにこの映画の作者、河村光庸プロデューサーの意図はストレートに伝わって来ました。
本来であれば世界情勢を睨みながらの世界各地からのナマの情報、諜報を駆使して外交戦略を立案、提言することが本分のはずなのに、いつの間にかおそらくは与党議員も含めた国会議員と主な官僚たちの弱み、スキャンダルを握って陰から恫喝する事が仕事、つまりは政権の安定の名のもとに、結果総理の独裁を実現するゲシュタポばりの内向き組織へと変節していた事を知った時は、本当にガッカリすると同時に安倍晋三の強欲と狡猾はいずれ巨大な国益の損失につながるものと確信していたので、この映画の主張には、大きな賛意と感銘を感じています。
ちなみに、同じ望月衣塑子氏の「同調圧力」と「「安倍晋三」大研究」も先日買ってしまいましたが、こちらもかなり面白そうなのでオススメしておきます！
さてマクラはそれくらいにして、本論の報告ですがそんな自然なリラックスした形でサロンは進行しました。
皆さん、大変に熱心で私が一言話すと、だいたい10くらいの質問や意見が出て来て、結局皆さんでのディスカッションになるという連続で、一体私が話したのは何分だったのか、そんな感じでした。
まずは実は世界には既にこうした支配構造が成立してしまっていますよね、といういわば全体像の前提になるお話＝陰謀論の骨格からお話しさせて頂きました。
既に多くの方が既知のロスチャイルドを頂点とした主にはユダヤ系列が多い世界の金融を核とした各産業界にまたがる支配構造ですが、これはもう参加者の多くがご存知で、むしろ未知の付帯情報がいろいろ出て来て私の方が勉強になった次第でした。
同時に陰謀論完全否定派の某氏からのツッコミも、議論を多角的に進めていく上では大変有意義で貴重だったと感謝しております。
また直接陰謀説と関係するかは微妙ですが、FBの通貨の話や16年前にイラクで殺害された日本人外交官の女性関係の話は実は私もほとんど知らず参考になりました。
陰謀の実態自体は我々には少し遠い世界の事と思いがちですが、実は身の回りにもいろいろあって、例えば添加物基準がゆるゆるの日本では来年の五輪選手村で海外選手に出せる食事がないとか、抗がん剤を未だにこんなに使っているのは日本だけだとか、いくつか簡単にご紹介させて頂きながら、今回は５Gの話に少し詳しく触れました。
リニア新幹線もかなり悪質ですが、デジタル通信のインフラが今の４Gからこれから５Gに変わって行く件、これは今までの陰謀論の全てが吹き飛んでしまうくらいの極めて恐ろしい悪質な陰謀です。（携わっている技術者が自ら続々と退職しています。実際私が偶然にもお会いした人は、開発の継続に良心が咎めて耐えられなくなったと話していました）
私が最近よくお話をお聴きしている船瀬俊介さんは、５G反対同盟を立上げ11月3日の決起集会を目指して現在参加者を募集しているので、ぜひ皆さんも関心を持って頂ければと思います。（既にベルギー政府がつい先日、５Ｇ導入中止を発表したそうです）
そして、肝心のトランプ大統領はなぜ金正恩に会いたかったのか？という本論について触れておきます。
今回の電撃会談の発端は、前回もの別れに終わった２月のベトナムでの会談に起因しています。というのも、この会談の数日前にトランプ大統領の元顧問弁護士が彼を裏切り、彼のスキャンダルを話すと言う報道が流れました。そして、何がどう作用したのかはわかりませんが、金正恩との会談はあのように一瞬でもの別れに終わったわけです。その早さに、おそらくは報道で流れた以上のインパクトある妨害工作が入ったのだろうと感じました。
それがゆえ、今回は直前までその予定を明かさず電撃的開催としたのは当然と思いました。
G２０の数日前に交わした親書でほのめかしておき、前日朝のツイッターで決意を知らせた。報道ではその時点で金正恩が応じるかは不明とされていましたが、私は親書の件からシナリオを感じていたので、会談は間違いなしと確信してその旨をFacebookに予告投稿していたほどです。
同時にうれしくもありました。
なぜならこのトランプの動きは、少なくとも東アジアの緊張緩和を進めるからです。
そうすると、日本は余計な防衛費を使わなくて済みます。
ではなぜトランプは、進んで東アジアの緊張緩和に手を貸すのか？
それは東アジアの緊張も、彼が敵対しているユダヤ金融支配体制の利益になっているからであり、中近東での緊張緩和と同時進行で策を進めねばならないからです。
（なので、もしイラン攻撃をトランプが最終的にＧｏしたら私の推論は一旦崩れます）
ユダヤ金融支配体制の資金源はかなり多方面にありますが、やはり大きくはエネルギー産業と軍需産業です。石油はロックフェラーだし、ウランはロスチャイルドの利権です。
（なので2年前デビッド・ロックフェラーの死後、ＥＵは自動車の完全電気化について大々的に発表しましたが、そのあたりは船瀬俊介さんの「魔王、死す」に詳しいです）
トランプ率いるアメリカの新体制が北朝鮮を支援して韓国との統一を図り、日本、中国に協力させてさらにロシアがバックアップする東アジア経済圏を作れれば、向こうの体制の戦略を大きく削ぐことができるという事なのではないかと想像してそのシナリオを読もうとしているところです。
おっと、中国の事を忘れていました。
中国はその頃今とはとても違う姿になっているのではないかと私は予想しています。
アメリカは相当以前から中国の脅威を深刻かつ詳細に予測し、情報機関がそれなりの工作をして来ていると思います。中国共産党のアキレス腱は地方の独立ですが、こうした内部工作が得意なのはＣＩＡです。60年代から中南米でさんざんノウハウを積んだ事は「ショックドクトリン」に詳しいですね。
結果として中国は５つ（ちょうど今の戦区）に分裂する、というのが私の予想です。
特に、元々独立機運が高いと言われる旧瀋陽軍区（今の北部戦区）は、いち早く独立して朝鮮半島、さらに日本と緩やかな経済圏を構成してくるのではないでしょうか。
そしてその先には、中国の中部戦区、東部戦区にロシア東部が加わり、いずれ東南アジアまでをも巻き込んだ大アジア経済圏が出来て行けば、欧州経済圏、北南米経済圏、さらに中東アフリカ経済圏などと共に、世界の有り様が変わって来ます。
経済で結ばれることで、戦争や争いを回避しながら持続可能な地球環境づくりを実現できる新しい時代に入ってくるわけです。
いや、そうでもしないともう地球自体がもたないですよね。
ちなみに、ＣＩＡが既にそこまで中国の弱みを握っているだろうと推測している裏付けは、世界一となった中国の米国債保有高です。
国債とは買うものではなく買わされるものという歴史が私の説の根拠です。ゆえにその保有状況を見たらどちらが優位な立場にあるかがわかると思っているのですが、いやそんな事はないよというご指摘があればぜひ教えてください。実は私もそのあたりは詳しくないもので。
ということで北朝鮮に話を戻すと、今後緩やかながらも核廃棄については進行があると思います。
そして、もしかしたら実際の核廃棄のプロセスよりも早い進行で、まずは米朝の国交締結、そして投資という流れが実現し、続いてフランスと日本が追随するのではないでしょうか。もちろん、残念ですが拉致問題はまだ当面は棚上げでしょうね。
旧来の世界支配体制が瓦解し、新しい価値観での行動原理が世界に浸透し、経済圏や多国籍企業のあり方など新しい枠組みができて来た頃、おそらくは統一朝鮮本国からではなく、米国から衝撃的な発表が為されるのではないでしょうか。
それが金正恩の出自と拉致問題の関係を巡る衝撃的な事実です。
それによって、日本と朝鮮半島は新しい関係に入ると思います。
過去の歴史の新たな解釈、価値付けとそれに伴う真の融和です。
その成功は、世界の紛争地域の模範とされ、また背後からその当時国をコントロールして儲けを得ていた国や企業は、新たな行動原理を求められることになるでしょう。
つまり世界、要するに地球人類の価値観、哲学体系、行動原理のステージアップです。
おっと、何だか夢想が宗教じみて来たかもなので、そろそろやめます。
参考まで、陰謀論否定派の方々のために、参考になる情報をいくつか提供しておきます。
北朝鮮を巡る茶番緊張のおかげで、日本は途方もない額を米国企業に献上して来ました。
それもミサイルではなくただのロケット花火のためにです。
それが、池田整治さんの著書名にもなっている「離間工作の罠」そのものである事は明白です。
例えばネット情報ではありますが、北の「ミサイル」の電子部品を製造しているのはイスラエルの会社でアイゼンベルグだと言われています。
なんとこの会社の社長は、あのディック・チェイニー元副大統領です。
スイスの大製薬会社ロシュの役員をしているラムズフェルドと言い、あの息子ブッシュ時代の大統領側近たちは皆、陰謀の塊りのような連中ばかりでした。
当然、９．１１が陰謀だった事は今や言わずもがなです。
ＷＴＣに突っ込んだのは旅客機ではありません。ペンタゴンもそうだし、ペンシルベニアで墜落したとされている機もおそらく違うでしょう。
では、それらの機体と乗客、乗員はどこへ消えたのか？
ここ数年でかなり知られて来ましたが、今、生身の人間ほど高く売れるものはない事、ご存知ですか？
旅客機だと、性別、年齢、民族も多種多様なサンプルが採れます。
これ以上はおぞましくて語る気にもならないので止めます。
おそらくはインド洋で行方不明になったマレーシア航空機も、同じ理由だったのではないかと・・・。そして、世界中には、超長生きしている怪しい元ＶＩＰがたくさんいます。
（日本にも）
→参考：下記はあえて大文字にしてありますが、頭にhttpを加えて全て半角にして検索してください。
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